メンバーシップ型雇用

読み:めんばーしっぷがたこよう

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メンバーシップ型雇用とは、職務内容を定めずに企業が総合的に判断して従業員に仕事を割り当てる、日本において一般的な雇用形態であり、新卒一括採用、長期・終身雇用、年功型賃金、異動・転勤を含む、企業内での人材育成といった特徴があります。一方で、あらかじめ職務内容や責任の範囲、勤務地等を明確にしたうえで、その職務やポストに対して人材の雇用・配置を行う雇用形態は「ジョブ型雇用」と呼ばれます。

長期・終身雇用を前提としているメンバーシップ型雇用は、従業員の生活の安定に寄与します。また、長期的な視点での人材育成、研究や技術開発、組織の一体感の醸成にもつながります。新卒一括採用によって日本の若年失業率が国際的に見て低く抑えられている現状もあり、安定した社会を形成する一因にもなっているといえるでしょう。

しかし、終身雇用や年功型賃金などは高度経済成長期に定着した雇用慣行といわれており、経済成長が鈍化している現在の日本では見直しが必要だという指摘もあります。例えば、新卒一括採用を重視しすぎることで、相対的に中途採用が抑制されてしまうこと。また、年齢に応じて賃金が上昇していく年功型賃金は、実際の能力や発揮した成果と、賃金水準との間に乖離が生じやすいといった問題があります。

日本生産性本部が2021年に調査した「第7回 働く人の意識に関する調査」によると、メンバーシップ型雇用を希望する従業員と、ジョブ型雇用を希望する従業員の割合は、大企業ではおおむね半々、中小企業・中堅企業では、ジョブ型雇用を希望する従業員が約6割となっていますが、流動的であり、今後は雇用制度自体がさらに多様化していくことが予想されます。

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