用語集

ROI (リターン・オン・インベストメント)

読み:りたーん・おん・いんべすとめんと

ROIは「Return on Investment」の頭文字を取った略称で「投資利益率」「費用対効果」などと訳されます。投資した費用に対してどれだけのリターンがあったのかを示す指標で、ごくシンプルな計算式は「利益÷投資額×100」です。

ROIは財務関連を計る場合と、特定の施策に対する効果を計る場合に大別されます。事業内容や、何を効果・費用とするかなどで大きく変わるため、明確な基準はないとされていますが、ROIが0%を下回らないこと、10~20%であることなどが目安であるといわれています。また、数値の高低に加え、できるだけ同じ条件でROIを算出して比較することが重要とされています。

財務指標として使用する場合は、投資額に対する効果が可視化されることで、経営判断の材料として有効です。また、資本(投資額)をうまく活用できているかも見て取れるため、投資家の投資材料としても重要な要素になるようです。

特定の施策に対して使う場合は、マーケティング指標として施策の効果検証や改善などに活用できます。その際は該当する施策の「利益(効果)」と「投資額」から計算します。施策だけでなくツール導入の際の費用対効果を試算することも可能です。費用の異なるツールにおいて、効果を比較することでより最適なツール選択にも役立てられる指標と考えられています。

財務指標としての意味合いとマーケティング指標としての意味合いが異なるため、目的に合わせて活用してくことが重要でしょう。ただし、ROIは事業・施策等の効果測定・検証には効果を発揮する一方で、イメージや認知などの数値化できない要素を計ることはできません。また、事業・施策等の効果測定・検証を行う際には、ROIは高いがリスクも高いケースや、ROIは低いがリスクも低いケースなど、リスクの度合いも併せて考慮する必要があります。

<監修者>
丁海煌(ちょん・へふぁん)/1988年4月3日生まれ。弁護士/弁護士法人オルビス所属/弁護士登録後、一般民事事件、家事事件、刑事事件等の多種多様な訴訟業務に携わる。2020年からは韓国ソウルの大手ローファームにて、日韓企業間のM&Aや契約書諮問、人事労務に携わり、2022年2月に日本帰国。現在、韓国での知見を活かし、日本企業の韓国進出や韓国企業の日本進出のリーガルサポートや、企業の人事労務問題などを手掛けている。

 

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